売れにくい不動産とは？3種類の物件について売れにくい理由も解説

不動産の中には、条件によって売れにくい物件が存在し、取引に慎重さが求められます。
たとえば再建築不可物件やテラスハウス、賃貸併用住宅は、それぞれに構造的・法律的な制約があるため買主の選択肢が限られるでしょう。
この記事では、そうした売れにくい不動産の特徴と、スムーズな売却を目指すための対策について解説します。

売れにくい不動産：再建築不可物件が売れにくい理由とは？

再建築不可物件が売れにくいもっとも大きな理由は、接道義務を満たしていない点にあります。
建築基準法では原則として、幅員4m以上の道路に2m以上接している土地でなければ、建物を建築できないと定められています（接道義務）。
再建築不可物件はこの要件を満たしておらず、新築や大規模な改築が制限されるため、買い手がつきにくいです。
金融機関から融資の対象外とされてしまうケースも多く、たとえ購入希望者が現れても資金調達が難しくなってしまう可能性があります。
再建築不可物件の売却を検討する際は、隣地を買い取って接道義務を満たす方法や、買取専門業者に相談する選択肢も考慮する必要があるでしょう。

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売れにくい不動産：テラスハウスが売れにくい理由とは？

テラスハウスとは、複数の住宅が連なった形態の物件です。
隣接する住宅と壁を共有する作りであるため、単独での建て替えができない点が、売れにくい理由となっています。
そのため自由なリフォームや増改築が難しく、購入を検討する際に慎重になってしまう買主も少なくありません。
1つの独立した建物として切り離すのも可能ですが、それにも隣接住戸所有者の承諾が必要になるうえ、独立した土地・建物は建築基準法を満たしている必要があります。
あまりに土地が狭いと接道義務を満たせず、建築許可が下りません。
構造上の問題から住宅ローンの審査に通りにくい点も、売れにくくなってしまう大きな要因の1つです。

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売れにくい不動産：賃貸併用住宅が売れにくい理由とは？

賃貸併用住宅とは、自宅部分と他人に貸す賃貸部分が1つの建物になっている住宅です。
2つの独立した居住部分が1つとなっているため、通常の自宅としては使いにくく、価格も高くなりがちです。
そのためマイホームを探している層からは、敬遠される傾向があります。
投資物件としても貸し出せる室数が少なく利回りが低いため、マーケットが狭いです。
自宅部分と賃貸部分は独立しているため、二世帯住宅として活用する方法があります。
その際、浴室など共有設備を用意したい場合は、修繕履歴などを事前に確認しておくと参考になるでしょう。

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まとめ

再建築不可物件が売れにくい最大の理由は、接道義務を満たしておらず、再建築ができない点です。
テラスハウスは隣接する住宅と壁を共有する構造であるため、自由なリフォームや増改築が難しく、独立した1戸の建物にするハードルも高い点が理由として挙げられます。
賃貸併用住宅は、自宅とするには使いにくいうえ価格が高く、投資用物件としても魅力に欠ける点が理由です。
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